原告（Ｘ）は，文字「寒梅」を含む３つの商標（次頁のＸ商標目録一ないし三）の商標権者で，指定商品はいずれも「清酒」である。
　被告（Ｙ）は，業として平成２年１０月から次頁のＹ標章目録１ないし３（すなわち筑後の国という毛筆の小さな字の下又は左側に寒梅という大きな文字を配したもの）及び４と５の１又は複数を付した清酒を販売し，平成７年２月１０日まで継続し，Ｘが訴訟を提起した前後の同年３月ころからは，末尾のＹ標章目録６ないし１０記載の標章（毛筆又は活字で同じ大きさの）筑後の寒梅を縦又は横１列あるいは２列に配したもの）の１または複数を付した清酒を販売した。
　ＸＹの複数の標識がそれぞれ対比されているので代表して３つの場合を取り上げれば，まずＸは「Ｘ商標三とＹ標章１の要部は，いずれも毛筆により書かれた『寒梅』という文字であり，これらの外観は類似しており，観念及び称呼を同じくするから，Ｘ商標三とＹ標章１は同一であるか類似する。」と主張した。又「Ｘ商標三とＹ標章４を対比すると，Ｘ商標三とＹ標章４の要部は，観念及び称呼を同じくするから，Ｘ商標三とＹ標章４は同一であるか類似する。」と主張した。更に「Ｘ商標三とＹ標章５を対比すると，Ｘ商標三とＹ商標５の要部は，観念及び称呼を同じくするから，Ｘ商標三とＹ標章５は同一であるか類似する。」と主張した。
　これに対しＹは，両標章は外観が全く異なっていると主張する共に，「酒類にあっては，地域地区の表示は，商品を区別するための重要な部分であるので，『寒梅』に地域地区の表示である「筑後」を付せば，その標章は，もはやＸ商標１ないし３と類似することはない。寒梅に地域地区の表示を付した標章は，『越乃寒梅』を始め多くのものが酒類に用いられている。」とした。
　損害賠償の関係では，平成２年１０月から７年２月１０日までのＹのＹ標章１ないし３による清酒の販売額は７憶３９４０万２０００円であるとのＸの主張をＹは認めている。Ｘ主張の損害額は３．８％に当たる２８０９万７２７６円，予備的に使用許諾料としての４％に当たる２９５７万６０８０円を主張した。

　（１）「寒梅」の文字が「筑後の国」又は「筑後の」の文字より大きい場合の使用（代表的にＸ商標三とＹ標章１について）
　「Ｘ商標三は，『寒梅』という文字を毛筆により縦書きしたのであり，寒梅すなわち寒中に咲く梅という観念を生じ，『かんばい』という称呼を生じるものと認められる。
　（・・・・・・）Ｙ標章１は，『筑後の国』という文字を毛筆による行書体により縦書きし，その下に続けて，『筑後の国』の各文字の４倍ほどの大きさの文字により，『寒梅』という文字と，毛筆による行書体により縦書きしたものである。Ｙ標章１のうち，『寒梅』という部分は，文字の大きさからして極めて目立つ部分であり，Ｙ標章１に接した取引需要者は，『筑後の国』という部分は捨象して，『寒梅』という部分によって商品を識別することが多いものと認められるから，『寒梅』という部分がＹ標章１の要部であると解される。そうすると，Ｙ標章１は，その要部により，寒梅すなわち寒中に咲く梅という観念を生じ，『かんばい』という称呼を生じるものと認められる。」
　（２）「寒梅」の文字が「筑後の国」又は「筑後の」の文字より大きいが特別の条件のある場合の使用について（Ｘ商標三とＹ標章４）
　「Ｙ標章４は印影をかたどったものであり，ほぼ正方形の枠の中の右側にてん書の小てん風の書体により，『筑後の国』という文字を一行に縦書きし，その左に，『筑後の国』の各文字の二倍ほどの大きさの小てん風の文字により『寒梅』と縦書きしたものである。
　Ｘは，Ｙ標章４のうち，『寒梅』という部分は，文字の大きさからしても極めて目立つ部分であり，また，『筑後の国』という部分は，産地，販売地名を表示し，自他商品の識別機能を有しない部分であるから，Ｙ標章４の要部は，『寒梅』という部分であると主張する。
　しかし，Ｙ標章４は，全体がほぼ正方形の枠に囲まれていること，『筑後の国』という文字と『寒梅』という文字は，文字の大きさは違うものの，いずれも，てん書の小てん風の同一書体により記載されていることから，Ｙ標章４は，一つの印影をかたどったものであることは容易に認識することができ，全体が一つのまとまりのある標章として認識されるものと認められる。
　また，《証拠略》によると，日本酒の銘柄名には，地名が含まれているものが多くあり，その場合，それを販売している蔵元の多くは，その地に所在しているものと認められる。これは，日本酒については，一般に産地により味や品質が異なるものと認識されているため，その名称に地名を付して産地名を表わすことが行われているものと認められる。そうすると，日本酒の名称に地名が含まれている場合には，取引者需要者は，その地名は産地名を表わしていると認識し，その地名に着目するものと考えるから，その地名の部分も自他商品の識別機能を果たしているものと認められ，『筑後の国』という部分も自他商品の識別機能を有するものと認められる。この点について，Ｘは，商標に含まれる地名部分が真実の産地を表示していないこともあると主張する。確かに，《証拠略》によると，北海道の会社が指定商品を酒類とする『灘千歳鶴』という商標を登録している例や新潟県所在の蔵元が『加賀の井』という銘柄の日本酒を販売している例などがあり，また，Ｙも韓国産の日本酒を『筑後鷹』という名称で販売していることが認められる。しかし，右認定のとおり，日本酒の銘柄名に地名が含まれている場合，それを販売しいる蔵元の多くは，その地に所在しているのであって，右のような一部の例があるからといって，そのことは，日本酒の名称に地名が含まれている場合には取引者需要者はその地名に着目するとの右認定を覆すに足りるものではない。
　なお，《証拠略》によると，Ｘは，Ｘ商標三を付した『寒梅』という銘柄名の清酒を販売していること，この『寒梅』は，もともと埼玉県を中心に販売されていた，いわゆる『地酒』であったこと，日本各地の酒を紹介する本が発行されているが，右『寒梅」は，１０冊以上のこのような本に取り上げられて紹介されたこと，週刊新潮，週刊文春，週刊現代等の週刊誌に『全国の蔵元が育む，美酒３６選』という２ページの広告が平成元年７月以降掲載されたが，右『寒梅』は，この広告に平成元年７月から平成８年６月までの間に延べ３１２回にわたって３６銘柄の一つとして掲載されたこと，このように本に紹介されたり広告を掲載した結果，右『寒梅』は全国的に知られるようになってきており，埼玉県や同県の近県以外でも販売されるようになってきていること，以上の各事実が認められる。以上のとおり，Ｘの販売しているＸ商標三を付した『寒梅』は全国的に知られるようになってきているものと認められるが，右『寒梅』が日本全国において広く知られているとまでは認められず，他にＸ商標一ないし三が全国的に広く知られていたものというべき事情を認めるに足りる証拠はない。
　また，《証拠略》によると，寒梅をその銘柄に含む清酒として最も有名なものは，新潟の石本酒造株式会社が販売している『越之寒梅』であると認められるところ，《証拠略》によると，漫画中のせりふにおいて，右『越之寒梅』を『寒梅』と呼んでいる例があることが認められる。しかし，それのみで，右『越之寒梅』が一般的に『寒梅』と呼ばれていることを認めることはできず，他にこの事実を認めるに足りる証拠はない。《証拠略》によると，Ｙ標章６が付されたＹの製品が『寒梅パック』の名称で売られ，Ｙ標章７及び８が付されたＹの製品が『寒梅』の名称で売られていた例があることが認められる。しかし，それのみで，Ｙの製品が一般的に『寒梅』と呼ばれていることを認めることはできず，他にこの事実を認めるに足りる証拠はない。そして，他に，寒梅をその銘柄名に含む清酒が日常的に『寒梅』の名称で取引されている事実を認めるに足りる証拠はない。
　以上述べたところを総合すると，Ｙ標章４の『寒梅』の部分のみが要部であると解することはできず，Ｙ標章４の全体が自他商品の識別機能を有するものというべきである。
　（・・・・・・）そうすると，Ｙ標章４は，外観としては，ほぼ正方形の枠に囲まれている部分全体を観察すべきである。また，Ｙ標章４は，『ちくごのかんばい』という称呼を生じ，筑後の国の寒梅すなわち筑後の国において寒中に咲く梅という観念を生じるものと認められる。」
　「Ｘ商標三とＹ標章４を対比すると，両者は，外観，観念，称呼が異なるから，Ｘ商標一とＹ標章４は，類似するとは認められない。」
　（３）「寒梅」の文字が「筑後の国」又は「筑後の」と同じ大きさである場合の使用（Ｘ商標三とＹ標章５）
　「Ｙ標章５は，『筑後の国寒梅』という文字を等しい大きさの明朝体の活字により，『筑後の国』と『寒梅』との間にほぼ一文字分の間隔を空けて一行に横書きしたものである。
　Ｘは，Ｙ標章５のうち，『筑後の国』という部分は，自他商品の識別機能を有しない部分であり，『寒梅』という部分が要部であると主張する。しかし，Ｙ標章５は，『筑後の国』と『寒梅』との間にほぼ一文字分の間隔が空けられているものの，等しい大きさの明朝体の活字により，一行に横書きされており，全体が一つのまとまりのある標章として認識されるものと認められ，また，（上記（２））で述べた理由により，『筑後の国』という部分は自他商品の識別機能を有し，『寒梅』の部分のみが要部であると解することはできないから，Ｙ標章５の全体が自他商品の識別機能を有するものというべきである。
　そうすると，Ｙ標章５は外観としては，その全体を観察すべきである。また，Ｙ標章５は，『ちくごのくにかんばい』という称呼を生じ，筑後の国の寒梅すなわち筑後の国において寒中に咲く梅という観念を生じるものと認められる。」
　「Ｘ商標三とＹ標章５を対比すると，両者は外観，観念，称呼が異なるから，類似するとは認められない。」
　(４)損害賠償について
　「１．Ｙが平成２年１０月から平成７年２月１０日までの間に，Ｙ標章１ないし３の１又は複数を付した清酒を販売し，その販売額が７億３９４０万２０００円であることは当事者間に争いがないところ，このＹの行為はＸの商標権を侵害する行為である。
２．（一）（・・・・・・）Ｘは，Ｘ商標三を付した清酒を販売しているから，Ｙの右商標権侵害行為によって損害を被ったものと認められ，その損害額は，Ｙが右行為によって得た利益の額から推定することができるが，Ｙの右行為と相当因果関係のある利益の額に限られる。
　（二）そこで，Ｙの右行為と相当因果関係のある利益の額について判断する。
　（ｉ）＜証拠略＞によると，清酒製造業における平均営業利益率は，３．８パーセントであることが認められるところ，Ｙの利益率がそれを下回ることについての主張，立証は全くないから，Ｙは，Ｙ標章１ないし３を付した清酒を販売したことにより，少なくとも販売額の３．８パーセントに当たる利益を得たものと認められる。したがって，Ｙが，平成２年１０月から平成７年２月１０日までの間にＹ標章１ないし３を付した清酒を販売したことによって得た利益の額は，２８０９万７２７６円であると認められる。
　（ｉｉ）＜証拠略＞によると，Ｙは，Ｙ標章１を清酒の一升瓶の上部のラベルにＹ標章２を付したり，清酒の紙パックの側面三個所にＹ標章２を付したりしていたものと認められ，このような使用態様からすると，Ｙの製品においては，Ｙ標章１ないし３はよく目立つ位置に付けられており，これらの製品の売上げに寄与したものと認められる。しかし，＜証拠略＞によると，Ｙの売上高は，平成２年度が２億７５７８万６０００円，平成３年度が３億９９２２万５０００円，平成４年度が７億６１０８万６０００円，平成５年度が１１億６５２０万６０００円，平成６年度が２０億８１５９万円，平成７年度が３０億６８７６万８０００円であって，平成２年から７年にかけて急激に売上げを伸ばしており，Ｙの出荷量は，平成７年には，全国３０位になったことが認められるのであるから，このようなＹの販売力も，Ｙ標章１ないし３を付した清酒の販売に寄与したものと認められ，（前記（２））の認定のＸ商標三を付したＸ製品の周知度をも総合すると，Ｙの商標権侵害行為と相当因果関係のある利益の額は，右１の販売額の２パーセントに当たる１４７８万８０４０円と認めることが相当である。
３．Ｘ商標１ないし３の使用許諾料相当額は，右２の利益の額等既に認定した諸事情を考慮すると，販売額の２パーセントを上回ることはないものと認められる。」

　１．本件は，引用商標とそれと地名の結合商標との類否判断に関する事件である。Ｘの引用商標が３種類，Ｙの標章が１０種類存在し，判決はこれらの組み合わせについて丹念に比較して判断しているが，Ｘ商標三の「寒梅」に対しＹ標章の１，４及び５を代表的なものとして考察すれば十分であると考える。それぞれの判断を判旨（１）ないし（３）に分けて示した。判旨（１）ではＹ標章１が「筑後の国」の文字に対して「寒梅」の文字が極端に大きいので，「寒梅」を要部とすることができるから類似する，したがって侵害が成立することを認めた。妥当である。判旨（２）（３）は，侵害が成立しない，すなわち類似しないとの判断を示した。後者は文字の大きさが同一であり，前者は大きさはやや異なるが特殊な書体でしかも四角い枠の中に収まっているので，「全体が一つのまとまりのある標章として認識される」から「寒梅」の部分を要部として取り出すことはできないとする。
　２．その際結合された地名は，通常商標法３条１項３号にいう商品の産地，販売地とされて識別力のないものと観念され，したがって引用商標との類似性が高いとされてきた。「明治屋」に対して「池袋明治屋」の標章においては，地名を表示する「池袋」は被告の営業場所の所在地であり，「明治屋」に比して注意をひくことが少なく簡易迅速を尊ぶ日常の取引においては，「池袋」の部分は省略され，単に「明治屋」の観念を生ずるとされた（東京地裁昭和３６年１１月１５日判決，判例時報２８９号３４頁；同旨東京高裁昭和２７年５月３０日判決，行集３巻４号７８４頁「牛込西勘」と「本家西勘」；東京高裁昭和４０年２月１１日判決，判例タイムズ１７４号１９９頁「東京阿武隈」と「阿武隈川」；東京地裁昭和５７年６月１６日判決，無体集１３巻１号７１頁「東京山形屋海苔店」と「山形屋海苔店」）。「明治屋」，「山形屋」，「西勘」というのは著名な商号ないし企業名であり，その支店その他の営業所と観念するという意味で「地名」の識別性が弱いことは明白である。
　「雲龍」に対する「白山雲竜」の「白山」は，加賀の白山として産地または販売地を表していると解することもできるが，一般的に白い山と観念して「雲龍」と結合して単なる「雲龍」とはやや別異の観念を生ずるとも考えられるが判決は前者の解釈を取っている（東京高裁平成３年１１月１８日判決，判例時報１４１０号１０７頁，判例評釈関根秀太，判例時報１４２４号１７７頁）。「ワイキキパール」（化粧品，香料類）において，「ワイキキ」は産地，販売地の表示であり識別力はないが，「ワイキキパール」は商標全体が不可分なものと認めて「パール」とは類似しないものとした場合がある（最高裁昭和５５年８月２６日判決，判例時報９７８号５２頁）。「白山」と「雲竜」あるいは「ワイキキ」と「パール」は結合した場合，商標全体が不可分なものと認められるように思うが，前者は反対の判断が示されている。「雲竜」自体に識別性があり，「白山」が地名であるとしても，企業名に結合した場合とは識別力が異なろう。判旨には示されていないが裁判所の確信の中に使用度に対する判断が混入しているのではないだろうか。使用度は常に判断すべきであり，そして判決に明示されるべきものと考える。
　これに対して本件（判旨（２），（３）の場合）においては，「寒梅」に対する「筑後の国寒梅」の「筑後の国」ないしは「筑後の寒梅」の「筑後の」は自他商品の識別機能を有すると判断された。その理由は，商品「日本酒」においては地名が名称に含まれている場合には，取引者需要者は，その地名は産地名を表していると認識し，その地名に着目すると考えられるとする。判旨にあるとおり，「日本酒の銘柄名には，地名が含まれているものが多くあり，その場合，それを販売している蔵元の多くは，その地に所在しているものと認められる。これは日本酒については，一般に産地により味や品質が異なるものと認識されているため」である。農産物，酪農製品に限らず，地域において長年蓄積された生産技術に関連する商品に対する生産地を示す結合商標を構成する地名の特殊な意義を示した点で重要な判断である。これは原産地表示（又は地理的出所表示）に対する判断としても妥当するものと思われる。
　３．地名の性質を本件の主たる理由とし，「越乃寒梅」の存在を補強的理由にしているが，「寒梅」と「越乃」の結合商標が存在したということを決定的な理由とする考え方もあろう。そして「寒梅」の権利は，「越乃寒梅」その他の存在により，「寒梅」それ自体に減縮し，「寒梅」と他の文字の結合商標には及ばないという一般原則が適用になる場合に該当すると考えられないだろうか。「越乃寒梅」の商標の形成の時点で防衛する必要があったのではなかろうか。
　４．結合商標の地名が引用商標と共通な場合もある。「ＳＰＡＲスパー」（２９類，茶，コーヒー，ココア等）に対する「ＳＰＡと図形」（２９類，鉱泉水，炭酸水等）においては，ベルギーの鉱泉で有名なスパ市を原産地とするミネラルウォーターの原産地法人による出願について，外観，観念又は称呼のうちの１つにおいてのみ類似することを理由に類似と認定して登録を認めないのは誤りであるとし，その根拠として，「実際の取引の場において既存の登録商標と商品の出所の誤認混同をきたすおそれがない出願商標の登録までを認めない結果となり，多数の登録商標が不使用のものを含めて累積している現状において，既存の登録商標の保護をいたずらに重くするばかりでなく，商標制度全体の運営が実際の取引社会の需要に応じきれない事態を招くとの非難をまぬがれられないことになると危惧される」からとする（東京高裁平成８年４月１７日判決，知裁集８巻２号４０６頁，判例評釈田村善之，ジュリスト１１４０号１３６頁）。「Ｃｏｌｕｍｂｉａ」事件では，著名なレコード会社「日本コロンビア」は印刷物等に対して有する登録商標「Ｃｏｌｕｍｂｉａ」に基づいて，世界的に著名な映画会社「コロンビア・ピクャーズ」のやはり印刷物等に対する商標「Ｃｏｌｕｍｂｉａ　Ｐｉｃｔｕｒｅｓ　ＩｎｄｕｓｔｒｉｅｓＩｎｃ．」が登録になったので無効審判を請求した。無効審判は認められなかったが，これは「Ｃｏｌｕｍｂｉａ　Ｐｉｃｔｕｒｅｓ」が商標の要部であって，「Ｃｏｌｕｍｂｉａ」とは類似しないとするものである（最高裁平成４年１０月２４日判決，判例工業所有権法［二期版］７２１３の３２頁）。そもそも「Ｃｏｌｕｍｂｉａ」は米国の州名であり，又南米の国名であるから，「ＧＥＯＲＧｌＡ」（最高裁昭和６１年１月２３日判例時報１１８６号１３１頁，判例評釈満田重昭，判例時報１２４３号２０８頁）と同様に，一般的に独占権を与えるべきではないほうの名称に属する。
　５．損害賠償に関して，「筑後の国寒梅」の「寒梅」を「筑後の国」よりも大きくした場合に，侵害を認定し，それが平成２年から平成７年にわたり，Ｘが訴えに出た時点で，「筑後の寒梅」で全体の文字を同一の大きさのものに変更した。６年間にわたり訴追しなかった点をどう見るか。「Ｙの販売力もＹ標章１ないし３を付した清酒の販売に寄与している」と認め，販売額の２％がＸの損害と相当因果関係ありと認定した。Ｙが使用する商標を変更したことによって，完全に損害が発生しなくなったと認定したと見てよいか。変更後の標章は変更前の標章の余韻を残していると思われないかどうか。