被告Ｙ_１（人気タレント）が，所属していた原告Ｘ（プロダクション）から脱退し，別の被告Ｙ_２（プロダクション）と専属契約を締結したところ，Ｘは，契約の存続を前提として，Ｙ_１が「芸名」を使用することの禁止，Ｙ_２との契約の禁止などを求めて訴えた事件である。 　原告Ｘは，芸能プロダクションＸ（（株）インターフェイスプロダクト），被告Ｙ_１（川本伸博）は，芸名を加勢大周という者で，被告Ｙ_２は，芸能プロダクション（（株）フラップ・プロモーション，代表者はＹの母）。

原告Ｘの請求

１．	Ｙ１が「加勢大周」なる芸名を使用して，第三者に対し，音楽演奏会・映画・ラジオ・テレビコマーシャル・レコード等の芸能に関する出演その他これに関連するすべての役務の提供の禁止。
２．	Ｙ１がＹ２との間で芸能に関する専属契約を締結することの禁止，Ｙ１が，第三者に対し音楽演奏会・映画・ラジオ・テレビコマーシャル・レコード等の芸能に関する出演その他これに関連するすべての役務をすることの禁止。
３．	ＸとＹ１の間で，Ｘが別紙目録記載の芸名等の使用許諾権を有することの確認。
４．	Ｙ２がＹ１との間で芸能に関する専属契約を締結することの禁止，Ｙ１をして音楽演奏会・映画・ラジオ・テレビコマーシャル・レコード等の芸能に関する出演その他これに関連するすべての役務をさせることの禁止。

争いのない点
　原告Ｘと被告Ｙ_１が，平成２年６月１日，専属契約（以下，本件契約）を締結したことは争いがない。
　被告Ｙ_１と被告Ｙ_２が，専属契約を結び，Ｙ２が契約に従い活動し，Ｙ_１がＹ_２のために芸能活動をしていることは，争いがない。

被告の主張
　次の理由で却下すべきだ。

ａ		Ｙ１が「加勢大周」なる芸名を使用して，第三者に対し，音楽演奏会・映画・ラジオ・テレビコマーシャル・レコード等に出演その他これに関連するすべての役務の提供をしてはならないとの請求は，内容が不明確であり，不作為の内容を一義的に確定することができない。
ｂ		また，Ｙ１に対し，Ｙ１とＹ２の専属契約を締結することの禁止の請求を求めているが，Ｙ１，Ｙ２間で既に専属契約を締結しており，「専属契約を締結してはならない」との請求は，すでに存在している過去の事実について，将来の不作為を求めるものでおかしい。
ｃ		「芸名等の使用許諾権」に基づいて，芸名「加勢大周」の使用禁止（不作為の給付請求）を求めているのに，「使用許諾権」の確認を求めている。給付請求を求め得るときは，同一の権利について確認の利益はない。また，原告が確認の対象としている「芸名等の使用許諾権」は，権利の意味が不明で，権利概念が未成熟である。
ｄ		Ｙ２に対し，Ｙ２とＹ２の専属契約の禁止の請求を求めているが，Ｙ１， Ｙ２間で既に専属契約を締結しており，「専属契約を締結してはならない」との請求は，すでに存在している過去の事実について，将来の不作為を求めるものでおかしい。 ＸとＹ１との専属契約に基づいて，第三者たるＹ２に不作為を求めることはできない。
ｅ		契約更新の拒絶。本件契約５条に基づいて，Ｙ１は，期間満了３カ月前に更新拒絶をしたので，平成３年５月末日に期間満了により終了した。
ｆ		本件契約６条は，Ｙ１に莫大な損害賠償義務を負わせ，事実上契約の更新拒絶を不可能にするものだから，労働基準法１４条，１６条に違反する。したがって，本件契約５条，６条は公序良俗違反により，無効である。
ｇ		Ｘは，（社）音楽事業者協会（以下，音事協）の会員でないのに本件契約の契約書面に原告が同会員であるとの記載をし，右契約書は音事協の統一契約書の内容とは異なるのに，統一専属契約書であるかのように装い，Ｙ１を誤信させ，本件契約を締結させた。そこで，Ｙ１は，平成３年４月５日，詐欺を理由に取り消す旨の意思表示をした。
ｈ		Ｙ１は，本件契約締結の際に，その前提たる重要事項について錯誤があったから，本件契約は無効である。
ｉ		Ｙ１は，本件契約７条による契約解除をした。すなわち、Ｘは「加勢大周の相手役募集」と称し不特定多数の女性対象にオーディションを実施したが，これはＸのタレント探し及び申込料稼ぎのために行われたもので，Ｙ１の名誉及び信用が著しく傷つけられた。そこで，Ｙ１は，原告Ｘに対し，平成３年４月５日，本件契約７条により，契約を取り消す意思表示をした。

裁判所の判断

ａ		Ｘの，Ｙ１が加勢大周なる芸名を使用して，第三者に対し，音楽演奏会等に出演してはならないとの請求は，内容が不明確だとの点は，給付を求める不作為の内容について包括的な表現が用いられた場合であっても，ある程度具体的に予想される行為類型が例示的に明示され，社会観念上，当該不作為給付の対象となるべき行為の判別ができれば，包括的表現は許される。原告は，不作為給付を求める対象を「音楽演奏会・映画・ラジオ・テレビコマーシャル・レコード等の芸能に関する出演」と具体的に明示，右に関するすべての役務の提供をしてはならない旨の包括的な表現をし，具体的に明示された例を考慮すれば，社会観念上，当該行為が右表現に含まれる行為であるか否かの判断はできるから，右の程度の包括的表現が用いられているからといって原告の請求が特定を欠いたものといえない。
ｂ		Ｙ１とＹ２が専属契約を締結しているから，Ｘがその禁止を求めても訴えの目的がすでに失われており，訴えの利益はないとして，この点は原告の請求は却下を免れないとした。
ｃ		給付訴訟が係属していても給付請求の基本たる権利の存否につき講学上の即時確定の利益が認められる限り，確認の訴えは許される。原告と被告Ｙ１との間に，芸名の使用許諾権の帰属について争いがあることは明らかであるから権利の存否について，即時確定の利益を認めることができる。確認の訴えは許される。 　「芸名等の使用許諾権」について。 　社会的評価，名声を得ている芸能人の氏名・肖像等を商品に付した場合に，当該商品の販売促進の効果をもたらすことは公知の事実で，「被告川本の芸名である『加勢大周』も原告によって商標登録がされている」「芸能人の氏名・肖像等の有するこのような効果は，独立した経済的利益ないし価値を有するものであり，このような芸能人の氏名・肖像等は，当然に右経済的利益ないし価値を排他的に支配する財産的権利の一つに該当するものというべきである。そして，芸名等の使用許諾権とは，芸能人の右財産的権利の使用を許諾する権利を意味するものである」「権利の意味が不明確ないし未成熟であるとはいえない」。
ｄ		Ｙ１とＹ２が専属契約を締結しているから，Ｘがその禁止を求めても訴えの目的がすでに失われており，訴えの利益はないとして，この点は原告の請求は却下を免れないが，Ｘが本件契約に基づいて契約外の第三者たるＹ２に対し，不作為給付請求をしていることは，不適法とＹ２は主張しているが，訴訟要件を備えており，Ｙ２の主張は理由がない。
ｅ		Ｙ１の更新の拒絶について。Ｙ１のＸあて送付の平成３年４月５日書面は，本件契約５条の契約の更新を欲しない旨の通知や更新の拒絶の通知には該当しないとした。
ｆ		本件契約６条は，労働基準法１４条及び１６条に反し，本件契約５条も公序良俗違反により，無効だとの主張について，６条は，正当な理由がある場合の更新拒絶には適用されないのであるから，同条のため更新拒絶が事実上不可能となるとまでは言い難いし，かりに６条が労働基準法に違反するとしても，右６条の規定のみの無効であり，同条の存在によって本件契約５条も無効になるものではない。
ｇ		原告ＸがことさらＹ１を欺罔する目的で本件書面を使用したものとは認められず，Ｙ１も本件契約締結に際し，原告が音事協に加入しているか否かは，又本件契約が音事協の統一契約書と同内容であるか否かという点を重要視していたと認められるに足りる証拠はない。Ｙ１に錯誤があったことを認めることはできない。
ｉ		Ｘのオーディションの実施が，直ちに応募者を騙すものであったということはできない。オーディションについての責任は第一次的に原告が負うもので，被告Ｙ１の名前が使われたからといって直接責任追及はない。とすればＹ１の名誉及び信用を著しく害するものとまではいえないから，これをもって契約を解除事由とすることはできない。

　判決に賛成する。
　両者の争点，従って裁判所のこれに対する判断は多岐にわたっているが，要するに原告Ｘと被告Ｙ_１との間に，締結されている専属契約が存続しているか，解除されたかの争いである。
　存続していれば，Ｘ，Ｙ_１間の契約条項第２条にある「甲は，乙の芸名，写真，肖像，筆跡，経歴等の使用を第三者に許諾する権利を有します。乙は，これらのものを第三者に使用させることはできません。」という条項−芸名等の使用の許諾の窓口の一元化，一本化条項とでもいうべきもの−により，甲は「芸名」の使用許諾を自由に行え，乙は，第三者に使用を許諾することはできないということになる^（１）。
　そういう意味でこの事件は，昭和３８年９月，新たにレコード会社日本クラウンが発足した際，日本コロムビアの専属歌手であった五月みどり，北島三郎が日本コロムビアとの契約延長を拒絶し，契約終了を主張，日本コロムビアは，契約存続を前提に，五月みどり，北島三郎，日本クラウンを債務者とし，ア．五月みどり，北島三郎が歌唱した日本クラウンの新譜レコードを執行吏への引渡し，イ．これらのレコードの発売等の禁止，ウ．五月みどり，北島三郎が日本クラウンのために歌唱し，歌唱を提供することの禁止を求めて仮処分の申請をした事件と同じである。この時，裁判所は，五月みどり，北島三郎が契約の定めるところにより，契約期間延長拒絶の意思表示をしたものとして， 日本コロムビアの申請を却下している^（２）。
　本件では，裁判所は，原告の請求を認容し，契約は存続していると解した。
１．　ただし，被告Ｙ_１が被告Ｙ_２との間に締結した専属契約も有効であるとして，Ｘ，Ｙ_１間の契約に基づいてＹ_１，Ｙ_２間の専属契約締結の禁止を求める部分の訴えは，却下した。訴えの目的は既に失われている，訴えの利益はないとして，却下した。すなわち，債権的効力の契約が二重に成立し，それぞれ有効であることからすれば当然である。 ２．被告Ｙ_１は，芸名を使用して，音楽会等へ出演してはならないとの不作為請求は，内容が不明確と主張したが，裁判所は，社会観念上，当該行為が右表現に含まれる行為であるか否かの判断はできるから，原告の請求が特定を欠いたものとはいえないとしている。
　なお，判決主文第１項で認められているが，「芸名を使用して」といい，「芸名」に力点をおいた点が，この事件での注目すべき点である。 ３．　判決は，原告が，別紙記載の芸名等の使用許諾権を有することを確認した。
　被告は，芸名「加勢大周」の使用禁止（不作為給付請求）を求めているため，確認請求はできないと主張したが，「給付請求の基本たる権利の存否については，講学上の即時確定の利益が認められる限り」確認の訴えは許されるとしたのである。これにも賛成する。
　ここで，判決は，「芸名等の使用許諾権」について，社会的評価，名声を得ている芸能人の氏名・肖像等を商品に付した場合に，当該商品の販売促進の効果をもたらすことは公知の事実で，「被告川本の芸名である『加勢大周』も原告によって商標登録がされている」，「芸能人の氏名・肖像等の有するこのような効果は，独立した経済的利益ないし価値を有するものであり，このような芸能人の氏名・肖像等は，当然に右経済的利益ないし価値を排他的に支配する財産的権利の一つに該当するものというべきである。そして，芸名等の使用許諾権とは，芸能人の右財産的権利の使用を許諾する権利を意味するものである」「権利の意味が不明確ないし未成熟であるとはいえない」， としている。
　私は，ここは，単に，原告と被告の契約書第２条に基づくからだ，第２条が公序良俗違反で無効ならばともかく，そうでなければ，契約に基づいてかかる権利がある，とするだけでよかったと考える。
　しかし，ここに述べられた「氏名」「肖像」が経済的価値を有しているとの指摘は正しいし，判例もマーク・レスター事件以来認めているところである^（３）。
　すなわちパブリシティ権を認めたものであるが，本事件では，今までの事件と違い，肖像ではなく「氏名」に力点をおいている，前面に出したものであることが注目される。
　しかし，「氏名」そのものが帰属，あるいは基となる権利については，互いに直接触れられず，「氏名」の「使用許諾権」について，争いになっている。この点については，後にふれる。
　なお，この判決文で，「被告川本の芸名である『加勢大周』も，原告によって商標登録がされている」とあるが，これは，裁判所のミスで，商標登録出願がなされたのみで，設定登録はなされていない（第２６類「印刷物（文房具に属するものを除く），書画，彫刻，写真，これらの付属品」を指定商品として，原告から１９９１年５月１日付で出されている。平成３年商標登録願第４５３４２号という出願番号がつけられている^（４）。
４．　契約の更新について。
　この事実関係からみれば，判決のいうように，被告Ｙ_１が「本件契約第５条にいう契約の更新を欲しない旨の通知には該当しない」と考える。
　以下，第６条について公序良俗違反による無効，第５条も同じく無効と主張するが，「正当な理由がなく契約更新拒絶」の場合の規定であり，この適用は無理がある。そして，判決のいうように，仮に６条が労働基準法違反としても，６条のみの無効であり，５条も無効になるわけではない。
５．　被告は，原告が音事協の一員でないのに，音事協の契約書を用いていたことなどを理由に，詐欺による取消し，錯誤による無効を主張したが，判決もいうように，原告が被告Ｙ_１を欺罔する目的をもって本件契約書面を使用したわけでなく，またＹ_１も契約を締結するに際し，原告が音事協に加入しているかどうか，本件契約が音事協の統一契約と同じ内容かどうか，を重要視していたとは認められないとして，原告の詐欺，被告の錯誤を否定している。当然である。
６．　契約７条は，名誉信用を傷つけた場合，相手は，契約解除できるという規定で，Ｙ_１は，Ｘのオーディションの実施が，応募者から金銭受領の営利目的で，原告のタレント探しに利用されたもので，Ｙ_１の名誉信用が害されたと主張したが，裁判所は，直ちに応募者を騙すものであったということはできない。オーディションについての責任は第一次的に原告が負うもので，被告Ｙ_１の名前が使われたからといって直接責任追及はない，Ｙ_１の名誉及び信用を著しく害するものとまではいえないとした。これも，被告の主張に無理がある。
７．　この事件では，判時１４４０号９８頁のコメントもいうように，原告は，本件契約上の権利をもととして，本件契約２条の契約内容の確認を求めていると解され，一般的なパブリシティ権にいて判示する必要はなかったと思われる。
　しかし，この判決は，芸名等の使用許諾権の意味について論じているので，芸能人の氏名の有する利益について触れる。
　氏名については，氏名権として判例や学説がこれを認めてきた^（５）。
　芸名についても，竹田判事は，「その分野において周知となったときは，氏名権の保護をうける^（６）」とされ，斎藤博教授は，「変名が通常の氏名と同じように保護されるためには，その変名が特定の個人を連想できるほどになっていなければならない」とされる^（７）。
　先に述べたように，氏名，肖像は，人格権としての面と財産権としての面をもつ。
　氏名のうちの氏は，婚姻，養子縁組それぞれの取消し，離婚，離縁によって，また，戸籍法によって，氏は「やむを得ない事由」があれば改姓しうるし，「正当な事由」があれば，改名できる^（８）。婚姻中に著名になった女性が，離婚後も婚姻中の姓を用いることを希望するのは，経済的価値が生じているからであるが，このように氏名が変更されることを承認しなくてはならない。芸名はより自由に変更できる。
　そこから，氏名，芸名は，権利主体を表象する外皮ではあるが，一面，外皮として権利関係の客体になる。
　氏名，芸名は，まず，使用している者が，その氏名，芸名につき法律上の利益を有するが，たとえば，契約により，氏名芸名を処分することもできる。
　錦織淳弁護士は，この事件は，若柳流事件に類似しているとされる^（９）。筆者も同感である。姓，芸名ともいえ，称号でもある「若柳」を氏名，芸名と同視するならば，若柳流の規約^（１０）は当事者間の契約であり，退流後も拘束し，退流ののちは，若柳と称することはできない。若柳流事件判決は，家元と名取の間には，「右『氏名』の授与（貸与）を介して，一種の契約関係を生じ」たとして，退流した元名取に対して「流名」等の使用の差止請求を認容したものである^（１１）。
　歌舞伎や相撲の世界において，氏名というより，看板というべき名跡，しこ名は，まさにそれぞれの一門あるいは部屋が暗黙のうちに，その権利を有しているのであると説明できる。これらの氏名に財産権としての性格が強く現れている。
　錦織淳弁護士は「今後は（芸名の）権利はすべてプロダクションが持って芸能人に貸与し，契約終了後は芸名を返却するか，芸能人が買い取るといった取り決めが盛り込まれていくだろう^（１２）」とされるが，理論上成り立つ考えであり、その可能性はあるといわねばならない。
　これに対し，岡邦俊弁護士は，芸名は，「実演家にとっては，財産権以前の人格権としての性格を有する」とされ，「裁判所は，専属契約に違反したという川本に対し，「原告の許諾なく，第三者に対し，芸能に関する役務の提供をしてはならない」と命じることができるにとどまり，「加勢大周なる芸名を使用してはならない」という『芸名使用禁止判決』を下すことは許されないはずである。」（芸団協１９９２年６月号３頁）とされる。岡弁護士は，川本氏が「加勢大周」という芸名を使用し，人々に知られた以上，ちょうど仮面が顔に付着してしまい，もう取り外すことはできない，人格権とは財産権以前のもので，このほうが優先するといわれるのであろうか^（１３）。
　しかし，筆者は，肖像と同じく，氏名も人格権と財産権の両面の性質をもち，後者は，客体として契約の対象ともなると思う。
　この事件では，本件契約の中に，ＸとＹの契約期間が終了した場合には，「Ｘが使用させた芸名をＹは使用できない」あるいは「Ｙは芸名をＸに返却するものとする」といった若柳流事件のような条項^（１０）を入れておけば，より明瞭になっていたのではないだろうか。
（なお，この事件の二審東京高裁平成５年６月３０日判決は，本件契約は，平成３年６月１日以降更新されたと認められるとし，次に本件契約がその期間満了の日である平成４年５月３１日に終了したかどうかについて判断し，この原告Ｘの起こした訴訟で，Ｙ_１が書面により本件契約の終了したことを前提にＸの主張を一貫して否認してきたこと，これは，本件契約の再度の期間満了の日である平成４年５月３１日の３カ月前までに，書面により，契約更新拒絶の意思を表示したものというべきで，本件契約は同日をもって終了したとし，原判決のうち控訴人Ｙ_１敗訴部分を取り消した。Ｙ_１は，平成４年６月１日以降の本件契約関係のないことの確認を求め反訴を起こし，判決はこれを認めた。）